引き続きテレビやブルーレイレコーダーの需要が刺激されやすい環境が続く。そんななか、ついにソニーが6月から3Dテレビ4機種を発売することを正式発表した。

 パナソニックはそれに先駆けて、世界で初めて米国で3Dテレビの発売をスタートした(日本では4月)。一方、サムソンはそれを出し抜くかのごとく、2月から韓国内でのみ販売を敢行。'12年には薄型テレビの約6分の1を3Dが占めるとの観測もあり、3強が出揃って熾烈なシェア争いが始まった。

 「おそらく日本勢は3Dテレビコに、無益な安売り競争からの脱却を図りたかったのでしょうが、低価格が武器のサムソンに先を許してしまいました。それはともかく、株式市場でも昨年末から関連銘柄が物色され始めています」

 こう語るのは、カブ知恵代表取締役の藤井英敏氏。実際、投入を発表した翌日、ソニー株も昨年来高値を記録した。もっとも、業績への直接的なインパクトという観点から株式市場が特に注目するのは、こうした完成品メーカーではなく、部品・部材関連だという。

 「株式市場における3D“四天王”は、有沢製作所とその子会社のポラテクノ、3D描写エンジンのエイチアイ、さらに画像データ伝送用ICのザイン。さらに付け加えるとしたら、7月から3D画像処理LSIをサンプル出荷するNECエレクトロニクスです」

 ところで、3Dテレビはメーカーの思惑通りに普及するのか?

 「爆発的な普及のカギを握るのは、値段以上にメガネ。わざわざ重たいメガネをかけて、見たいと思うかどうか……。エロゲーをはじめ、エンタメ色の強いコンテンツはそれなりに人気を集めるでしょうが、現時点で普及の可能性は五分五分といったところでしょうか」






■藤井英敏氏
金融情報会社「カブ知恵」代表取締役。
日興証券(現・日興コーディアル証券)等を経て現職。
http://ameblo.jp/kabutiejp/