吉田 恒 米10年金利の急騰は2.8%手前で一服し、逆に足元は2.7%割れ含みへ米10年金利低下となっている。にもかかわらずドル高・円安が100円を超えてきたわけだが、これはドル円と「双子関係」の日経平均の上昇が続いている影響が大きいと考えるのが基本だろう。


◆鍵は短期的な「上がり過ぎ」拡大できるか



 このドル円と日経平均の「双子関係」がこの先も続くことを前提にすれば、ドル高・円安が5月103円を大きく更新し105円に向かうのは、日経平均が1万6000円に向かうことに等しいということになる<資料1参照>。では、日経平均は1万6000円まで目先的に上昇出来るのか。

※<資料1>はコチラ http://nikkan-spa.jp/?attachment_id=539789

円安

 日経平均の90日移動平均線は足元で1万4200円程度。経験的にこの90日線からの乖離率は±10%の範囲内で推移するのが基本だ<資料2参照>。別の言い方をすると、乖離率が±10%を超えると、短期的に上がり過ぎ、下がり過ぎ懸念が強まる。

※<資料2>はコチラ http://nikkan-spa.jp/?attachment_id=539794

円安

 日経平均が短期的に1万6000円を目指すなら、同乖離率はプラス10%以上に拡大する計算になる。以上のように見ると、円安、株高が105円、1万6000円に向かうかは、ある程度、株価の短期的な「上がり過ぎ」拡大を試す形ということになりそうだ。(了)

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【吉田 恒氏】
1985年、立教大学文学部卒業。大手投資情報会社で編集長、代表取締役社長などを経て、2011年7月から、米国を本拠とするグローバル投資のリサーチャーズ・チーム、「マーケットエディターズ」の日本代表に就任。国際金融アナリストとして、執筆・講演などを精力的に行っている。また「M2JFXアカデミア」の学長も務めている。2000年ITバブル崩壊、2002年の円急落、2007年円安バブル崩壊など大相場予測をことごとく的中させ話題に。「わかりやすい、役立つ」として、高い顧客支持を有する。