吉田 恒 歴史的な米金融緩和の修正がついに始まるかとして注目された9月FOMCでは、その決定は見送られた。この決定を受けた直後の金融市場の反応は、株式市場は好感で株価の大幅高、為替は米金利低下に反応した形で米ドル安・円高となった。特に日本の株、日経平均とドル円は「双子」のような相関関係が続いてきた。ではこれは、株高、米金利低下のどちらに付いていくのだろうか。


◆基本はドル円も日経平均も米金利の関数



 ドル円と日経平均の相関関係がまだ続くなら、95円へドル安・円高に向かう場合は、日経平均は1万3000円へ、逆に105円へ円一段安に向かう場合は、日経平均は1万6000円を目指す見通しになる。

 この両者の相関関係は、「日経平均→ドル円」ということだけでなく、「ドル円→日経平均」といった方向性になることもある。その意味では、上述のように9月FOMCを受けた米金利低下が続くかによってドル円の方向性が決まることで、それが日経平均に影響する可能性もある。

 そもそも、このような両者の相関関係は、最近に限らず、かなり長く続いている。これは、両者が基本的に米金利と相関性が強いということがあるだろう。ドル円と米金利の相関性が強いことはわかりやすいが、代表的な業績相場である日経平均もまた、世界景気を象徴する米金利と相関性が高いということ。

 以上のように考えると、FOMCを受けた米金利低下がこの先も続くかがそもそも、当面のドル円、日経平均とも方向性を決める可能性があるだけに、注目されるところだ。(了)

【吉田 恒氏】
1985年、立教大学文学部卒業。大手投資情報会社で編集長、代表取締役社長などを経て、2011年7月から、米国を本拠とするグローバル投資のリサーチャーズ・チーム、「マーケットエディターズ」の日本代表に就任。国際金融アナリストとして、執筆・講演などを精力的に行っている。また「M2JFXアカデミア」の学長も務めている。
2000年ITバブル崩壊、2002年の円急落、2007年円安バブル崩壊など大相場予測をことごとく的中させ話題に。「わかりやすい、役立つ」として、高い顧客支持を有する。
著書に『FX7つの成功法則』(ダイヤモンド社)など

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