単元株を最終売買日に持っていれば優待ゲット



優待を手にするために、知っておきたい基本的なルールがある。「優待が欲しい!」とはやる気持ちを抑えながら、確認してほしい。

まず、自分が欲しい優待がどんなものなのか整理しておこう。証券会社や株式情報のポータルサイトでは、優待内容の検索が可能だ。ここで欲しい優待をチェックし、さらに各企業のIR情報から、優待が変更になったり廃止になったりしていないかを調べれば盤石だ。

次に、その優待を手にするのに必要な単元株数を調べる。優待はふつう、単元株に達していない場合には受け取れないからだ。この点は配当と大きく異なっている。

それでも多くの企業では最小単元株数(1単元株)を持っていれば優待を受け取れる。しかし、中には「1単元は10株だが、優待が受け取れるのは100株から」というケースもあるので注意したい。この場合には当然、100株購入しておかなければ、優待は手に入らない。

あとは、「この日までに株を買えば優待が受け取れる」という最終売買日までに必要な数の株を購入しておけば、優待がゲットできる。

最終売買日は、各企業が定める権利確定日の5営業日前に設定される。権利確定日とは、株主としての権利が確定する日のことで、年に1〜2回ある企業がほとんどだ。

優待は、権利確定日の株主名簿に、株主として名前が記載されている人(権利を確定した人)だけが受け取れる。この名簿に載るには、最終売買日に株を持っていればよい。

左のカレンダーのとおり、9月30日(水)を権利確定日としている企業の優待を受け取るには、30日の5営業日前、つまり24日(木)までに株を買っておく必要がある。なお、10月以降の「月末が権利確定日だった場合の最終売買日」も掲載したので参考にしてほしい。

最終売買日の翌日を権利落ち日という。この日に新しく株を買っても優待を受けることはできない。一方、最終売買日に買っておいた株を売っても優待の権利はなくならない。極端にいえば、最終売買日の大引けで買って、権利落ち日の寄り付きで売っても、優待を受けることができるのだが、そこには意外な落とし穴があるという。

「最終売買日の直前には優待ゲットを狙う人が増えるため、どうしても高値摑みをしやすくなります。また、権利確定後すぐに売ろうとしても、株価が下がってしまって損をすることもありえます」

いくら優待狙いとはいえ、高値摑みはしたくない。では、どのタイミングで買うのが理想なのだろうか。

「銘柄によって異なるので一概には言いにくいのですが、欲しい優待の銘柄は権利確定日のおおよそ3か月前の中旬くらいから仕込んでおくのがいいのではないでしょうか」

めでたく権利を確定した優待は、たいていの場合、3〜4か月後に送られてくる。その間、寝て待つもよし、次の優待銘柄を仕込むも良し、である。